最近、電気代の請求書を見て「こんなに高いの？」と驚いたことはありませんか？

 

実は、そう感じているのはあなただけではありません。電力料金の値上げが続いており、以前と同じ使い方をしていても、月々の電気代がグッと上がっているご家庭がとても多くなっています。実際に、私たちユーニヴァースにも「急に電気代が高くなってしまって家計が苦しい」といったご相談が増えてきています。

 

 

 

 2025年に入ってからの電気代高騰の原因

 

実は2025年に入って、日本の家庭向け電気料金が大幅に上昇しています。その主な原因として、ひとつは政府による電気料金補助の終了。もうひとつは、再生可能エネルギー発電促進賦課金、通称、再エネ賦課金の引き上げです。

 

政府は2023年1月から「電気・ガス料金負担軽減支援事業」という補助制度を実施してきました。この制度は、急激に上がった電気代やガス代の負担を少しでも軽くするために、電気料金の一部を国が肩代わりしてくれる、いわば“家計のサポート策”のようなものでした。

 

しかしこの補助は、2025年4月で一旦終了しています。これまでの流れを見れば、夏頃に再開される可能性もゼロではありませんが、現時点では再開するかどうかの正式な発表はなく、「未定」となっています。ただ、この補助金制度はあくまで、電気代の高騰による家計への“痛み”を一時的に和らげる「痛み止め」のような存在でした。

 

そもそもこの補助は、世界的なエネルギー価格の高騰や物価上昇により、家庭の支出が急増したことを受けて始まりました。その結果、多くのご家庭が助けられましたが、一方で、国としての財政負担も非常に大きく、長期間続けることが難しいという現実もあります。そのため、補助の金額は段階的に縮小され、ついに2025年4月で一時終了となったわけです。

 

 

 

 

この補助がなくなっただけでも、標準的なご家庭では1か月あたり300円〜400円程度の電気代の負担増となっています。一見すると小さな金額かもしれませんが、年間で見ると数千円単位の支出増になりますので、家計にはじわじわと効いてきます。

 

さらに、電気料金に含まれる「再エネ賦課金」も、2024年度の1kWhあたり3.49円から、2025年度は3.98円へと約0.49円引き上げられました。この「再エネ賦課金」とは、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの普及をサポートするための費用のことです。電力会社が再エネで発電された電気を固定価格で買い取る制度（FIT）などに使われており、その費用の一部を、私たち電気利用者が電気料金として負担しています。

 

そしてこの賦課金は、今後も少しずつ上がっていきます。というのも、日本は現在「脱炭素社会の実現」に向けて、国を挙げて再生可能エネルギーの導入を進めているからです。CO₂をなるべく出さない社会を目指していく中で、太陽光や風力、水力などの再エネは欠かせないエネルギー源となっています。こうしたクリーンエネルギーの普及には、どうしても初期投資が必要になるため、それを支えるための費用が賦課金として組み込まれているのです。

 

 

 

さらに、電気代が高くなる背景として、ウクライナ情勢の長期化や円安の影響も見逃せません。2022年以降、世界的に燃料価格が大きく上昇しています。特に、火力発電に使われるLNG（液化天然ガス）や石炭といった発電用の燃料は、価格が高いままの状態、いわゆる“高止まり”が続いています。

 

そして、日本はエネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に頼っている国です。そのため、世界的な燃料価格の上昇や、円安による輸入コストの増加といった影響を、他国以上に直接的に受けてしまうのです。こうした燃料費の上昇分は、電力会社が「燃料費調整額」という形で、私たちが支払う電気料金に上乗せしています。つまり、燃料価格が上がると、電力会社だけでなく、私たち家庭の電気代にもダイレクトに反映される仕組みになっているのです。

 

 

 

ここまでご紹介してきたさまざまな要因、「補助金の終了」、「再エネ賦課金の引き上げ」、そして「燃料費の高騰など」がすべて重なった結果、2025年春以降、全国の大手電力会社10社すべてで家庭向けの電気料金が一斉に値上がりしました。まさに、これまでの電気代上昇要素が“集大成”となって現れたような状況です。特に影響が大きいのが、オール電化住宅にお住まいの方です。

 

 

 

電気代高騰時にオール電化が「やばい」と言われる理由・メカニズム

 

なぜオール電化住宅の影響が大きいのか、みなさんわかりますか？「オール電化＝電気代が安くなる」というイメージを持っている方も多いはずです。実際、以前は深夜の電気料金が大幅に安いプランを使って、夜間にお湯を沸かしたり、電気の使い方を工夫したりすることで、ガス代がかからない分トータルでお得になると人気でした。

 

ところが、最近では「そのメリットが薄れてきている」と感じる方が増えてきています。では、なぜその“逆転現象”のようなことが起きているのか。その理由をわかりやすくご説明します。まず、オール電化住宅の最大の特徴は、調理・給湯・冷暖房といった生活に必要なすべてのエネルギーを電気だけでまかなっているという点です。たとえば、ガスコンロの代わりにIHクッキングヒーターで調理し、お湯は電気温水器やエコキュートで沸かし、暖房はエアコンや床暖房でまかなう、まさにフル電化の暮らしです。

 

 

 

オール電化住宅は、電気だけで生活に必要なエネルギーをすべてまかなえるという点で、非常に便利で快適な暮らしが実現できます。しかしその一方で、今のように電気料金が高騰している状況では、大きなリスクにもなりかねません。なぜかというと、電気料金が上がると、家計全体のエネルギーコストがそのまま跳ね上がってしまうからです。一般的な住宅の場合、電気代が高くなれば、暖房や給湯をガスや灯油などの他のエネルギーで補うという選択肢があります。たとえば「給湯はガスに切り替える」「冬は石油ファンヒーターを使う」など、状況に応じた“エネルギーの使い分け”ができます。ところが、オール電化住宅にはその“逃げ道”がありません。すべての設備が電気で動いているため、電気料金が高くなれば、その分すべてが家計の負担になってしまいます。

 

特に注意が必要なのが、夏場のエアコン使用と冬場の暖房・給湯です。この3つは、家庭のエネルギー消費の中でも約7割を占めると言われています。つまり、オール電化住宅では、その7割分をすべて電気でまかなわなければならないため、季節によっては月々の電気代が一気に跳ね上がってしまうというわけです。たとえば、北海道や東北などの寒冷地では、冬の暖房にかかる電気代が住宅ローン並みになるケースもあると報告されています。

 

資源エネルギー庁のデータによると、特に寒さの厳しい地域にお住まいのオール電化のご家庭では、冬場の電気代が月10万円を超えるケースも出てきています。そうしたご家庭の1か月あたりの電気使用量は、なんと3,000〜5,000kWhに達していたそうです。これは、一般的なご家庭の平均的な電力使用量の約400kWhと比べると、およそ8〜12倍というとても大きな差です。暖房や給湯、調理など、生活に必要なすべてのエネルギーを電気でまかなっているからこそ、電気の消費量がどうしても増えてしまいます。そして、この使用量が多いということは、電気料金の変動による影響も大きいということになります。たとえば、電気料金が1kWhあたりたった1円上がるだけでも、月の電気代は3,000〜5,000円も増加してしまう計算になります。

 

「寒冷地の話だから自分には関係ない」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、最近は地球温暖化の影響で全国的に夏の暑さが厳しくなってきており、冷房による電力消費も増加傾向にあります。つまり、冬だけでなく夏の電気代も油断できない時代になってきているというわけです。

 

 

 

さらに、オール電化住宅におけるもう一つの大きな課題が、以前はお得だった“夜間電力”のメリットが薄れてきているという点です。もともとオール電化住宅は、「夜間の電気料金が安いプラン」を活用することで、夜のうちにお湯を沸かしたり、電気をためておいたりして、昼間の使用に回すことで光熱費を効率的に抑えるという仕組みが人気でした。ところが、2023年7月に実施された東京電力の料金改定により、その深夜帯の電気単価が大きく引き上げられたんです。

 

 

 

 

この影響で、「深夜の電気を使って節約する」というこれまでの基本的な戦略が、以前ほどの節約効果を発揮しにくくなっているのが現状です。つまり、「夜間の安い電気を活用して光熱費を抑える」という、オール電化住宅の代表的な省エネスタイルが見直しを迫られているということです。これも、オール電化の影響が大きいと言われる理由の一つとして挙げられています。

 

ここまでのような急激な電気代の負担増に対して、多くの方から「話が違うじゃないか！」、「オール電化にすれば光熱費が安くなるって聞いていたのに、むしろ高くなってる…」といった声が上がっています。ですが、ここで大切なのは「すべてのオール電化住宅が同じように光熱費が爆増しているわけではない」という点です。

 

実は、使用している電化設備の種類や性能、建物の断熱性によって、電力使用量には大きな差が出ています。たとえば、少し前のオール電化住宅によく使われていた蓄熱式暖房機や電気温水器は、電気を多く消費するため、冬場の電気代が非常に高くなる傾向があります。これに対して、最新のヒートポンプ式エコキュートや高効率エアコンを使っている住宅では、電力消費を1/3程度に抑えられるというデータもあります。つまり、同じオール電化でも、使っている設備によって消費電力量に3倍以上の差が出ることもあります。

 

 

 

 

このように、設備の更新や見直しによって、まだまだ省エネの余地があるというのは心強いポイントです。ただし、どんなに高効率な機器を使っていたとしても、現在のように電気料金そのものが全体的に底上げされている状況では、オール電化住宅の光熱費が上昇傾向にあるのは避けにくいというのも事実です。

 

 

それでもオール電化を導入する価値がある魅力

 

ここまでオール電化住宅の電気代高騰リスクについてお話ししてきましたが、電気代高騰下でもオール電化住宅には数多くの魅力があります！

 

 

 

 

まず、オール電化住宅の最大の魅力のひとつが「安全性」です。ガスを使わない暮らしになるため、火を直接扱うことがなくなり、ガス漏れや一酸化炭素中毒といった事故のリスクを大幅に減らすことができます。

 

特に注目されているのが、IHクッキングヒーターの安全性です。IHは、火を使わずに磁力で鍋そのものを加熱する仕組みなので、鍋を外すと加熱が止まる安全設計になっており、調理中の火災リスクがぐっと低く抑えられます。実際に東京消防庁が2023年に発表したデータによると、ガスコンロなどからの出火件数が378件だったのに対し、IH調理器による出火はわずか42件という結果が出ています。この数字からも、IHの安全性の高さがわかりますよ。

 

このような安全面のメリットは、小さなお子さまがいるご家庭や、高齢の方がお住まいのご家庭にとっては特に大きな安心材料になります。実際に私たちのお客様の中にも、「小さな子どもがいるから、火を使わないIHにして本当に安心できた」といったお声や、「親が一人暮らしをしていて、ガスの消し忘れがずっと心配だったけれど、オール電化にしてからはその心配がなくなりました」というご感想をよくいただきます。このように、安全性というのは、数字だけでは測れない“日々の安心”に直結する大切な価値です。電気代の話題が多くなりがちですが、オール電化には「安心して暮らせる」という、光熱費以上に大切なメリットがあるということも、ぜひ覚えておいていただけたら嬉しいです。

 

 

 

オール電化の2つ目の魅力は、なんといっても光熱費の管理がとってもシンプルになることです。通常のご家庭では、電気とガスの両方を使っているため、毎月「電気代」と「ガス代」、2種類の請求書を確認・管理する必要があります。でもオール電化住宅では、すべてのエネルギーを電気でまかなうため、電気代だけをチェックすればOKです！家計簿や支出管理がとてもわかりやすくなります。この「一本化できる」というのは、日々の暮らしの中で思っている以上に便利で、「毎月の光熱費が見える化できるようになった」と喜ばれる方も多いです。

 

さらにもう一つの大きなメリットは、ガスの基本料金がかからなくなることです。地域や契約内容にもよりますが、ガスの基本料金は月に約1,500〜2,000円程度かかるのが一般的です。特に、一人暮らしや二人暮らしのようにガスの使用量が少ないご家庭では、「使用量は少ないのに、毎月の基本料金はしっかりかかってしまう…」というケースも少なくありません。その点、オール電化にするとこの固定費そのものを削減できるため、小さな暮らしでも効率よく節約につなげることができます。つまり、管理がラクになって、固定費も下がるという、まさに家計にやさしい仕組み。これもオール電化ならではのうれしいポイントです。

 

 

 

オール電化の3つ目の魅力は、災害時の強さです。「オール電化って停電したら全部止まるんじゃないの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。たしかに、太陽光発電や家庭用蓄電池を併設していない場合は、停電時にIHや給湯などの機能がすべて使えなくなってしまうという弱点があります。これはオール電化の注意点として、しっかり知っておきたい部分です。

 

しかし、ここで注目していただきたいのが、「電気というライフライン自体の復旧スピードが非常に早い」という点です。

 

 

 

 

地震や台風などの災害が起きた際、ライフライン（電気・ガス・水道）の中で最も早く復旧するのが電気だといわれています。実際、過去の災害事例でも、電気は数日以内に仮復旧し、その後、順次完全復旧されていったケースが多く見られます。一方、都市ガスの復旧には数週間かかることもあり、水道に至っては地域によってはさらに長引くこともあります。つまり、万が一のときも、「電気が復旧すれば生活の基盤がすぐ戻ってくる」これがオール電化の大きな安心材料になります。

 

さらに、もし太陽光発電や蓄電池が備わっていれば、停電中でも電気が使えるようになりますので、災害時でも最低限の生活機能を維持できる“自立した住まい”になります。これからの時代、「日常の快適さ」だけでなく、「非常時の備え」も住宅選びの大きなポイントです。そういった意味でも、オール電化は災害に強い家づくりのベースとして、非常に有効な選択肢です。

 

 

 

そして、オール電化住宅の最後の大きな魅力は、これからの時代に欠かせないテーマである「脱炭素社会への適応力」です。私たちの暮らしを支えている電気は、かつては火力発電によるものが主流でしたが、今では太陽光や風力、水力といった再生可能エネルギーによる“クリーンな電気”の比率が年々高まってきています。こうした流れの中で、ガスや石油といった化石燃料に頼らずに生活できる「オール電化住宅」は、まさに次世代型の暮らし方といえます。

 

さらに、オール電化住宅は、太陽光発電や家庭用蓄電池、そして電気自動車といった次世代のエネルギー機器との相性がとても良いのも特長です。たとえば昼間は屋根に載せた太陽光パネルで電気をつくり、余った電気を蓄電池にためて夜に使う。あるいは、EVに充電しておいて、いざというときにはEVの電気を家で使うといったことも可能です。

 

 

 

このように、自宅が小さな発電所や蓄電所になることで、「電気を買う暮らし」から「電気をつくって使う暮らし」へと進化することができるのです。これは、環境への貢献という面だけでなく、電気代の節約や災害時の備えにもつながる、とても現代的で実用的な考え方です。オール電化は、そんな未来志向のエネルギーライフを実現するための、しっかりとした土台となってくれる存在です。

 

 

 

オール電化はお金も不安もかかるので、それより先にやるべきこと

 

オール電化に興味はあるけれど、「本当に今、切り替えて大丈夫かな…？」と不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

 

そんなときは、無理にすぐ決断する必要はありません。まずは、今の暮らしの中でできる電気代対策から始めてみることをおすすめします。私はこの業界で10年以上、たくさんのお客様のお住まいと向き合ってきましたが、実際にオール電化にすぐ踏み切るよりも、まず現状に合った対策を段階的に進めた方が、結果的に満足度が高いというケースがとても多いです。「いきなりオール電化にする」のではなく、まずは基礎を整えて“備える”ことから始めるというイメージです。

 

今回は、オール電化住宅に限らず、どんなご家庭でも取り入れやすくて、電気代の削減に効果的な5つの対策をご紹介します。

 

 

 

 

これらは、オール電化を導入する前の「助走期間の工夫」としてもとても有効ですし、すでにオール電化のご家庭でも、「見直すことでさらに効果が出る」内容になっています。それではさっそく、具体的な対策を見ていきましょう！

 

 

 

最初に取り組みたいのが、住宅の断熱性能を高めることです。断熱性能が高い家というのは、外の暑さや寒さの影響を受けにくく、室内の温度を一定に保ちやすいのが特徴です。そのため、冷暖房に頼りすぎなくても、一年を通して快適に過ごせるようになります。たとえば、夏に冷房を強くしなくても涼しく感じられたり、冬に暖房の設定温度を低めにしても十分暖かく感じられたりと、冷暖房の使用頻度や強さを抑えられるので、電気代の節約にもつながります。

 

特に築年数の経ったお住まいでは、断熱対策が十分でないケースも多いため、窓を二重サッシにする、断熱カーテンや遮熱フィルムを活用する、床下や天井に断熱材を追加する、といった工夫がおすすめです。比較的手軽に改善ができます。ちなみに皆さんのお住まいはどうでしょうか。たとえば冬に窓のそばが冷たくて寒く感じたり、夏にエアコンを切った途端に部屋が急に暑くなったりする場合、断熱性能が十分でないサインかもしれません。断熱性能を高めることは、単に電気代を下げるだけではなく、お家全体の“居心地の良さ”を底上げしてくれる大切な要素です。「家の中が快適になるうえに、電気代も下がる」、まさに一石二鳥です！ぜひ、見直しの第一歩としてチェックしてみてください。

 

 

 

続いてご紹介する2つ目のポイントは、高効率な設備への見直し・更新です。特に、10年以上前に購入された古い電化製品や住宅設備をお使いの場合、最新の省エネタイプと比べると、同じように使っていても消費電力がかなり多くなってしまうことがよくあります。

 

技術の進歩は日々進んでおり、特にエアコンや給湯器、冷蔵庫、照明などは、ここ10年で性能が大きく向上し、同じ機能でも消費電力がグッと抑えられるようになっています。たとえば、冬に活躍する蓄熱式暖房機は、夜間の安い電気を使って熱をためておくタイプの暖房ですが、実は電力消費がとても大きいのが難点でした。この蓄熱暖房機を、最新の高効率エアコンに切り替えることで、月々3万円ほどかかっていた暖房の電気代が、なんと約9,000円程度まで抑えられたというケースもあります！

 

 

 

 

つまり、設備を変えるだけで、同じ暖かさや快適さを維持しながら、大幅な節電ができるということです。もちろん、買い替えにはある程度の初期費用が必要ですが、電気代が毎月1万円以上も変わってくるとなれば、数年で元が取れることも珍しくありません。「最近電気代が高く感じるな…」と思ったら、ぜひご自宅の設備が古くなっていないかをチェックしてみてください。快適さはそのままに、節約と環境配慮を同時に叶えられる高効率設備への更新は、これからの時代にぴったりの選択です！

 

 

 

そして3つ目のポイントは、電力会社や料金プランの見直しです。「今の電気代、何となく高い気がするけど、どこを見直せばいいかわからない…」という方も多いのではないでしょうか？

 

実は、現在契約している電力会社や料金プランが、ご家庭の電気の使い方に合っていないというケースは意外と多いです。たとえば、夜に家族全員が帰宅してから家電を使うことが多いご家庭では、夜間の電気代が割安になる“時間帯別プラン”を選ぶことで、電気代をグッと抑えられる可能性があります。一方で、日中の電力使用が多いご家庭には、定額制や昼間の料金が安いプランが向いていることもあります。つまり、「自分の生活パターンに合ったプランを選ぶだけ」で、特別な機器を導入しなくても電気代の節約につながります。また、最近は新電力会社なども含めて選択肢が増えており、料金設定やサービス内容に違いがあるので、比較するだけでも価値があります。「でも、どの電力会社を選べばいいのかわからない…」という方もご安心ください。おすすめの電力会社や選び方については、こちらの動画で詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください！ちょっとした見直しが、大きな節約につながるかもしれません。

 

 

 

4つ目のポイントは、省エネな生活習慣を意識して取り入れることです。これは特別な機器を買い替えなくても、今日からすぐにできる節電対策としてとてもおすすめです。

 

たとえば、エアコンの設定温度を少しだけ見直すだけでも、大きな効果が期待できます。具体的には、夏は冷房を27～28℃に設定する、冬は暖房を20℃前後に設定する、これらはあくまで目安ですが、このようにするだけで、電力のムダ遣いを防ぎつつ、快適さをキープできます。実はこれ、たった1℃の違いでも効果は絶大です。夏の冷房で設定温度を1℃高くすると、電気使用量がおよそ10％もカットできると言われています。さらに、冬に暖房の設定温度を1℃低くするだけで、約13％の省エネ効果があるとされています。これは毎日の積み重ねで見ると、月々の電気代にしっかり差が出てくるレベルです。もちろん、無理して我慢するのではなく、扇風機や加湿器を併用したり、服装で調整したりすると、より快適に過ごせます。「ちょっと温度を変えるだけで節約になるなら、今日からやってみようかな」と思えるような、小さな工夫の積み重ねが、家計にも環境にもやさしい暮らしにつながっていきます。

 

 

 

そして最後にご紹介するのは、太陽光パネルの設置です。ご自宅に太陽光発電システムを導入することで、日中に発電した電気をそのまま自宅で使えるようになります。これにより、電力会社から電気を購入する量が減り、その分、電気代もグッと抑えることができます。特におすすめなのが、昼間の電力使用が多いご家庭です。たとえば、日中在宅時間が長い方や、共働きでもリモートワークが多いご家庭などでは、太陽光で発電した電気をリアルタイムで使える機会が多く、電気代の節約効果も非常に高くなります。さらに、太陽光でつくった電気には、電力会社から購入する電気のように「再エネ賦課金」がかかりません。そのため、自家発電した電気を使うほど、賦課金の負担も減るというメリットがあります。このように、太陽光発電は「電気を自分でつくって使う」という、これからの時代にぴったりのエネルギー対策です。しかも、こうした対策をオール電化に踏み切る前に取り入れておくことで、オール電化の最大のデメリットとされる「電気代の高騰リスク」も、かなりの部分で軽減できます。

 

 

 

 

電気を「買う」だけでなく、「つくって使う」時代へ。太陽光パネルは、その第一歩として非常に有効な選択肢です。これらの5つの対策を先に行うことで、オール電化住宅の最大のデメリットである「電気代高騰リスク」を大幅に軽減できます。

 

 

 

 

 

まとめ

 

いかがだったでしょうか？今回は2025年の電気代高騰の背景と、それにともなうオール電化住宅への影響について、わかりやすくお話ししてきました。

 

今の状況をまとめると、政府による電気代補助が終了し、再エネ賦課金が引き上げられたことで電気料金が急上昇中。特にすべてを電気に頼るオール電化住宅では、その影響を大きく受けやすいという現実があります。さらに、同じオール電化住宅でも、古い設備と最新の高効率設備では、なんと電力消費量に3倍以上の差が出ることもある、ということもご紹介しました。

 

でもご安心ください。オール電化にする前にやっておくと効果的な“5つの備え”をご紹介しました！これらはすぐにできる対策ばかりで、今後のエネルギー価格の変動にも柔軟に対応できる“かしこい暮らし方”の土台になります。これからオール電化を検討している方も、すでに導入している方も、ぜひこの機会に「できることから」一つずつ見直してみてください。

 

もちろん、太陽光パネルや蓄電池の設置だけでなく、設置後も上手に使えるようアフターフォローを重視している方は、見積りも受け付けていますので、お気軽に連絡ください。

 

 

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