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V2H
太陽光発電
蓄電池
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今回は、令和4年度の太陽光発電や家庭用蓄電池、V2Hに関する東京都の補助金事業について解説します！
この補助金事業は令和2年度から始まった事業で、補助金額は機器の市場価格によって毎年設定されます。市場価格は通常下がっていくので、補助金額もそれにあわせて下がっていくと予想してたんですが、なんと令和4年度は令和3年度よりも増額されました。さらに補助対象設備も、蓄電池だけでなく、太陽光発電やV2Hも追加されました。
補助金額
具体的な補助金額は、蓄電池が容量1kWhあたり10万円で、最大60万円を受けることができます。容量6kWh以上の蓄電池を購入すると、この最大補助金額60万円を受け取ることができます。ぜひこの機会に6kWh以上の蓄電池を設置してほしいです。
太陽光発電は、新築住宅と既存住宅で補助金額がかわります。新築住宅は1kWあたり12万円で、最大36万円を受けることができます。既存住宅は1kWあたり15万円で、最大45万円を受けることができます。ただし、条件として、蓄電池とセットで購入した場合に限ります。太陽光発電を導入するなら蓄電池もつけてね！ということです。既存住宅で太陽光発電と蓄電池をあわせて導入すると、最大105万円を受けることができます。
V2Hは、1件あたり50万円を受けることができます。これにも条件があって、太陽光発電とEV、PHV、FCVのゼロエミッション・ビークルをあわせて導入した場合に限ります。
受付期間
申請の受付開始は2022年の6月下旬予定で、2022年度の4月から着工したものであれば補助金対象になります。また、東京都在住の方は、この東京都の補助金だけでなく、市区町村で公募している補助金も併用して申請可能です。さらに国の補助金対象機種であれば、国の補助金も併用できます。
まとめ
補助金額の増額や対象機器の拡大、市町村や国の補助金事業との併用が可能なため、昨年度以上の早さで予算が終了すると予想されます。どの機器も高価なものですので、ご家族と話し合って慎重に決めていただきたいです。また、太陽光発電や家庭用蓄電池などの機械を導入すること自体が目的になっている方もいらっしゃいます。特に他社で蓄電池を購入された方から電気代が下がらずに困っているという問い合わせが増えていて、話を聞くと、ご家庭の状況や目的にあわせて設定ができていないことが原因でした。販売店を選ぶときは、必要にあわせて、メンテナンスや導入後の運用のサポートの有無を確認してください。
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